代々木ゼミナールが、全国２７校舎のうち２０校舎を閉鎖することを発表して、教育ビジネスに関わる経営者や起業希望者は、背筋を寒くしたのではないでしょうか。
教育関係者にとって、悩みの種だった少子化問題がいよいよ現実問題となってきています。既に、近年は学習塾の廃業や倒産も増えています。いよいよ大型の有名校にまで及んだことになります。
今の時代、募集しても生徒が集まらないのに加えて、アルバイト講師集めにも苦労しています。生徒と講師の両方が集まらないのですから、裏方ばかりで主役のいない芝居のようなもの。
もう一つ教育ビジネスにとっての大きな問題は、学習方法が近年急速に変化していることです。従来からの大教室方式での学習はまったく人気がなく、個別指導や少数のグループ学習に主流が移っています。
メディアは、教育ビジネスがいよいよ冬の時代と書きたてています。本当に、学習塾経営は過当競争で消耗戦の時代に入っているのでしょうか？
代々木ゼミのような、数千人以上も生徒を集める大手の教育会社と、小規模な学習塾経営は比較になりません。５０人以上集めれば経営が成り立つ学習塾の場合、社会的要因よりも経営者の才覚が経営を左右しています。
今は、教育ビジネスで急速にＩＴ化が進んでいて、タブレットを活用した学習に対応できるかどうかに掛かっています。この変化を味方にすることのできる学習塾なら、過当競争に負けずに多くの生徒を集められます。
今後、学習塾に求められるニーズが変わる可能性が高いです。これまでは、入試技術が第一でした。今後は、予め答えが用意されている知能教育から、問いを探ることを学ぶ、知性教育へと変化することが予測されます。
大きな意味での教育の内容が変化しますと、今のような学習塾の乱立状態も整理されます。そう考えますと、質を高めた学習塾経営を目指すことは、悪い判断ではない気がします。
【一言】
どうしても、社会が変化をしているときは多くの人が不安ばかりが先に立ちます。ただ、起業を目指す人にとって、社会変化は絶好の市場参入のチャンスです。既存の会社と同じ方法で参入しても勝ち目はありませんが、しっかり新たな方法を考えついたなら、このチャンスを生かすことが可能です。
元気にお過ごしですか。起業アドバイザーの中山おさひろです。
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