世界的大恐慌が発生したのは、1929年10月24日のこと。ニーヨーク・ウォール街でのNY株式市場の大暴落をキッカケに、人がビルから飛び落ちる衝撃的シーンが発生する事態になりました。
それ以前の世界経済は、18年に終わった第一次世界大戦以降、グローバル化が進み好景気でした。世界貿易が活発になるグローバル化は、21世紀に入って初めて起こったわけではありません。
速度こそ今とは比べものになりませんが、それでも世界の物流の急拡大は、短期間でしたが1910年代から20年代かけて起こっていました。わが国では、大正モダニズムと呼ばれる時代です。
グローバル経済が拡大しているとき世界は好景気に沸きますが、一旦拡大が止まりますと保護主義の台頭を招きます。大恐慌のときは、30年に米国が輸入品に対して平均40%もの高い関税課しています。
一方的な米国の高関税政策に対し、ほとんどの貿易相手国も高関税による対抗政策を打ち出します。こうなりますと、世界経済は抜き差しならない方向に転がりだしました。
現代の世界経済は、米国一人勝ちの様相を呈しています。ところが、米国経済が順調なためドルの独歩高が起こって、今後は米国企業の輸出力が低下することが予想されます。
政治的にも米国は孤立化が進んでいます。中国が目指すAIIB(アジアインフラ投資銀行)でも、米国と日本は参加していません。ロシアのクルミア半島占拠でも蚊帳の外でした。
中東やアフリカでのイスラム過激派の問題でも、米国は従来のような指導力を発揮できません。逆に、これまでは新興国だった中国が力をつけ、米国を脅かす存在になっています。
グローバル化が停滞すると、決まって通貨問題が発生するとも言われます。今後、米国が他の先進国より一早く金融緩和を脱して金利を上昇させることがありますと、世界の経済秩序は大きく変化する可能性があります。
金融緩和で経済の建て直し途上のEU、日本、中国、ロシアと、健全経済に姿を変えた米国との綱引きです。米国発で再び保護貿易に逆戻りするようなことがあると、世界が大恐慌に陥る可能性はないとは言えません。
【一言】
インターネットの時代でも、大恐慌が起こるとは多くの人は心配しないのではないでしょうか。ICTがいかに発達しようと、世界経済が破たんする可能性があることは確かです。企業倒産は普通に発生しますし、国や自治体の財政破たんも起こります。これからはますます、自分の安全は自分で守るしかないと思っています。
元気にお過ごしですか。起業アドバイザーの中山おさひろです。
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