従業員教育は開業と同時に必要に迫られています

パソコンやスマホの普及によって、お客さんの商品知識が格段に高くなっています。日ごろ生活で使用する日用品は別にして、価格にばらつきのある商品やサービスを求める場合、お客さんはよく調べて買い求めます。

　商品を売る店舗側は、お客さんのきめ細かなニーズに応えられるかどうか、常に評価されています。一度信頼を得ますと、その後も購入してもらえますし、ニーズに応えられないとリピートは期待できません。

　現代の販売スタイルが、ご用聞き型からソリューション解決型に転換している理由はここにあります。低価格品を除きますと、販売は売り込むよりも、お客さんニーズをいかに満たすかで決まります。

　お客さんは、事前にネットやカタログを通じ商品情報を得ていますから、自分にぴったりの商品やサービスはどれなのか、選択に悩んでいます。そこで、悩みを聞き出し、ぴったし希望に沿う商品を探すことが販売の仕事です。

　しかも開業したその日から、このようなソリューション解決の難題が待ち受けています。開業してまだ数日しか経っていなくても、お客さんの目からみますと売る側の店の人はプロとして話を聞きます。

　ところで既存店舗の経営者が悩んでいるのは、新たに採用した従業員教育をどうするか。腰を据えて働いてくれるならしっかり教育したいけど、教えても直ぐ辞める従業員が増えていて教育が難しくなっています。

　起業する場合、起業家自身が学ばなければならないことが多数あります。その上に従業員の指導や教育ですから悩みは尽きないです。介護関係の経営者は、自分が学んだ方法をマニュアルとして従業員に見せています。

　隠すよりも、オープンにして少しでも従業員の仕事のレベルを高める目的ですが、この方法を取り入れたことで辞める人はほとんどいなくなったといいます。ネット時代の仕事の仕方は、これまでとは大きく違っています。

【ひと言】

　現代のビジネスおいては、オープンマインド（公平な・偏見のない）な思いが通じることが多いと感じます。クラウドファンディングやオープンソース研究など、気立てのよい志の高い人に支えられたサポートが増えています。この流れは、多分に顧客ターゲットを絞ることで成り立っているのではないかと思っていますが、どうでしょうか。