コロナ感染の拡大で外出を控えることが増え、自宅で料理をする家庭が増えているとよく聞きます。不肖わが家でも、卓上コンロを購入して自宅で鍋料理を作ることが増えました。
暮らしの調査会社「アイランド」の調べによりますと、２０２０年に自宅で料理する頻度の増えた家庭は、少々から大幅にを合わせた家庭は６４％ 変わらないは３５％ 減ったのは１％だけです。
家庭内料理の世界ではたいへん大きな変化、パラダイムシフトが２０年に起こったことになります。そこで大きな影響を受けるのが飲食店経営をしている人たちです。コロナ禍前と同じ状態に戻るとは思えません。
わが国での食全般に関わる市場は全体で７０兆円と言われます。このうち家庭での料理に使われる内食には３５兆円、総菜や持ち帰り食品などで１０兆円、飲食店など外食には２５兆円が使われています。
このうちの外食２５兆円が今後は相当額内食に移行するだろうと予測されています。５兆から１０兆円が減るのではないかと思われています。半端じゃない金額がコロナ禍により、飲食店から家庭消費に切り替わるわけです。
多分、これから飲食店での起業を考えている人は、背筋が寒くなっているのではないでしょうか。既に緊急事態宣言が発せされて以降、廃業したり閉店している飲食店は増え続けています。
コロナがある程度収束したとき、内食を重視する家庭はますます増えることになります。そのうえ、自宅で調理をする機会の増えたお客さんの舌や目は、これまでと比べものにならないくらい厳しくなります。
これまでここで何度も書きましたが、コロナ禍が収束したときは以前の２０１９年までの景色が再現されるわけではないと思っています。好に着け悪しきにつけ時間が進むといいうことは、否応なく変化していると思った方がよいです。
【ひと言】
現在、国内各地にある食品スーパーの株価が上昇しています。これまでも食品スーパーの業績は、イオンやイトーヨーカドーと比べて業績がとてもよかったですが、ここにきてますます好調のようです。目先の売れ行きに注視するミクロ情報ばかりでなく、市場の全体の売れ行き予測を行うマクロ情報も起業では重要です。
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