最近の会社の人手不足は深刻です。以前は、都市部の人手不足が問題で地方はまだ人がいるとされていました。それがコロナ後になると、地方でも不足は深刻になっています。このままでは、人手不足が赤字の原因で営業が立ちいかなくなる会社が増えそうです。
以前ネット広告で人集めをしていた経営者が、最近は問い合わせの電話はかかるが採用につながるケースはほとんどないと言います。広告会社がサクラを使って問い合わせをしているじゃないかと、疑いをもつほど人手不況の現実は深刻になっています。
そんななか募集広告ばかりに費用を使うなら、頭を切り替え外国人を採用してはどうかと考える経営者もでています。これまでも飲食店、特に居酒屋系にはアジアからの外国人が多く働いていました。この流れをもっと広げようと考える人が増えています。
企業が事業を成長させるにあたってはそれぞれのコツがあります。決して他の会社と同じような経営をして、他社を出し抜くような成長は期待できません。自社だけの成長戦略を身に着けた経営者だけが、会社を大きくすることができます。
外国人採用をするにしても、事前と同じように日本人との間に格差をつけていては上手くいきません。給与も待遇も同じにして、帰郷のための長期休暇も認める必要があります。そのうえ、日本語を上達してもらう学習法まで提供することです。
また外国人だからといって全員一律の対応では失敗します。多様性時代ですから、一人ひとりに対応したキメの細かさも必要です。その代わりとして、今後アジア人のインバウンドに対してはいち早く受け入れ態勢を構築することが可能です。
今の日本の若者とは違い海外から来日する若者は、お金はなく言葉もやっと自己紹介ができる程度でも海を渡って働きに来ている人たち。このエネルギーに今の日本人は敵わない。このエネルギーを生かすことを考えるのも、人手不足の今なら大事なことです。
今の日本で事業を軌道に乗せようとするなら、これまでの色褪せた発想を切り替える必要があります。日本での事業なら日本人が売らないと売れない。自分の考えは日本人でないと通じない。外国人と意思疎通は難しいなどの考えはほとんど思い込みに過ぎません。自分も事業を軌道に乗せようと必死なら、アジアから来日している外国人も日本で稼ごうと必死です。目的が同じなら気心が通じるものです。
