米国でのスポーツクラブ利用者人口は、総人口約３億人に対して３８００万人。所がわが国では、総人口１億２８００万人に対し３００万人。比率で比べると、米国１２．７％に対してわが国は２．３％に過ぎない。
人口の高齢化や多くの国民に生活習慣病が忍び寄っている現在、スポーツクラブがもっと国民生活に近づいていいのではないかと考え、０５年９月東京に設立されたＤＩＥＴ－ＥＮＤ は、女性専用の「ダイエットエンドフィットネス」のフランチャイズ展開を今年４月から始めた。
ＤＩＥＴ－ＥＮＤの売りは、１０分間の足踏み運動で２時間ウォーキングしたのと同じカロリーが消費されるとするフィットネスマシン。普段着のまま５００円払ってマシンに乗ると、しっかり運動したことになるそうだ。４月から加盟店を募って、現在１店が加盟している。
フィットネス業界は、コナミ、セントラル、ティップスなど資本力のある大手のクラブが、健康志向高まりの並みに乗って全国展開を繰り広げ、小資本による出店は、都市部におけるフランチャイズでの簡易サーキットトレーニングなど、限られるものになっている。
厚労省などの見解でも、現在の３００万人が早急に倍の６００万人まで引き上がる見通しのようで、将来的にも大変明るい業界だ。
ただ、実際に起業としてフィットネスクラブを考えると、一つには本格的施設の建設となると数億円の資金が必要なこと、もう一つは運営のためのノウハウが必要なことが大きな壁になっている。
ＤＩＥＴ－ＥＮＤ のマシン数台だけのスポーツクラブでは、お客さんが可哀相だが、これに別のマシンなり用具をつけると、手短にフィットネスクラブのない人には十分ビジネスとして成立しそうだ。身の回りのフィットネスクラブを覗いてみて、起業の対象としてどうか、一度考えてみてはどうだろう。
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