全国には、学習塾による起業を目指している人は大勢います。５０代の定年世代になった人は、フランチャイズによる学習塾経営が念頭にあるようですし、２０、３０代の塾の講師をしている人は、自分なりの学習法を考えていて、実践のために起業を目指しているようです。
ただ、英会話など外国語による塾の起業となると希望者は少なくなります。あの最悪の経営者でも、ＮＯＶＡが全国に店舗網を張り巡らすことができたのは、偏に組織的な店舗運営を考えるライバルがいなかったからです。
外国語塾を単体や、周辺地域で複数出店することまでは考えましたが、組織的な全国展開となるとどこもＮＯＶＡにはかないませんでした。
そのＮＯＶＡが追い詰められています。一時は、東京電力や他の大手企業が提携なり出資なり考えたようですが、あまりのずさんな経営に手を引いたようです。しかも、現社長は最後の最後まで自分の保身に奔走していて、８割近い一族の保有株式をたてに倒産するのを待っているのが現状です。
本来なら、このようなユニークな事業形態の会社は、リスクマネーを投資して傘下に取り込もうとする企業があるはずですが、どこも諦めています。
すると、この後の展開として、外国語塾は急速に生徒の需要が多くて、供給する塾は不足することが予想されます。しかも、ＩＴ化社会と言われながら、外国語塾に関してはネットワークを活用するような画期的なシステムが一般化していません。
多分、週に１度や２度の学習で語学をマスターできると考える方がおかしいと思います。イングリッシュシャワーなどと云われる学習法があるように、短期間に集中的なマスター法を取り入れた塾なら、需要の高い現在なら勝算はあると思います。
ＮＯＶＡに代わる、外国語塾の起業を期待しています。
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