ＷＢＣで一言。昨年、北京五輪で敗退した星野監督とＷＢＣで優勝した原監督の違いは、多分勝利に向かって積極的に動いた星野監督と違って、原監督はほぼ選手任せで何もしなかったことが勝利につながったと思います。経営者のなかにも、必死には頑張らず社員任せの経営で業績を上げている人は大勢います。事前の仕組み作りが、業績に結びついているようです。今日も読んで戴きましてありがとうございます。元気にお過ごしですか。中山おさひろです。
《ありがとうございます。
現在、起業ランク５位から５位へ変わらずです。
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昨秋のリーマンショック以降、ビジネスパーソンの間では資格熱が再び高まっているようです。極端に不景気になると、やはり手に職をつけるか、経歴に箔をつけることを考えるようです。資格学校大手のＴＡＣや東京リーガルマインド、通信教育のユーキャンなどでは、この2月の受講生の割合は２０～３０％も増えているようです。
ただ、株式や不動産の不況を反映して、宅地建物取引主任者や証券アナリストの受講者は大幅に減っています。一方、公務員講座の受講には、多くの人が集中しています。ただ、本当に公務員がそんなに魅力ある仕事なのでしょうか。地方自治体で財政的に余裕のあるところは限られています。これまで景気のよかった企業城下町も、愛知県下をはじめほとんどの自治体の財政が悪化していますから、どこでも給料の引下げが行われています。
また、国家公務員にしても８５０兆円の財政赤字ですから、自民党政権のままであっても給料引下げや配置転換による人員整理などは、避けられない状態です。民主党政権になりますと、ますます財政に手をつける可能性は高くなります。また、学生が入社試験を有利にするために資格を取得することは、これまでもよく行われていました。ただ、ビジネスパーソンが転職狙いで資格の取得を考えているのでしたら、そのリスクは転職などの比ではなく高いものになります。
社会保険労務士にしても、税理士にしても、司法書士にしても、わが国では満杯状態です。何故なら、バブル崩壊以降の１９９０年代後半がやはり今と同じ大不況で、不安定な会社に勤めるよりは資格を取得して独立しようとした人が、大挙して資格を取っているからです。大半の人は独立できずに、そのまま会社勤めを続けています。資格を取得して独立なりますと、起業することですから大きなリスクを取ることになります。そのリスクを認識しないで資格取得を狙っているのでしたら、単なる世間知らずと云うことになります。他にも、ご自身の能力の有効活用法はあるような気がするのですが・・
